ソニーは「環境負荷ゼロ」を実現するため、環境計画「Road to Zero」を推進します。
環境に関わる4つの視点から事業活動と製品のライフサイクル全体を通じた
目標を設定し、
それに向けて活動しています。
ソニーの事業活動は、地球環境が健全であってはじめて成り立ちます。
将来にわたり心豊かな生活がおくれるように、ソニーは環境に関わる4つの視点のそれぞれにゴールを設定し、
地球環境に与える負荷をゼロにするために行動します。
ソニーは事業所での活動だけでなく、製品のライフサイクル全般で温室効果ガスの排出量を削減します。環境配慮製品やサービスを開発・提供するとともに、事業所の省エネルギー化や再生可能エネルギーの導入を推進。製造委託先や部品サプライヤーにも温室効果ガス排出量削減を働きかけます。
ソニーは事業活動および製品のライフサイクルを通して「投入資源の最小化」と「再資源化の最大化」を推進します。製品の軽量化や事業所の資源効率向上により投入資源を削減。世界各地で回収した使用済み製品の再資源化をリサイクラーと協業、再生資源を活用し、製品への循環資源を追求します。
ソニーは法規制対応だけでなく、独自の化学物質管理基準を作り、製品の原材料や部品に含まれる化学物質を全世界で徹底管理しています。自社の製造プロセスにおいて環境影響が懸念される物質を削減・代替する一方、サプライチェーンの製造プロセスに対してもソニー指定の物質の使用禁止を求めます。
ソニーは自然からの恩恵を受けて事業活動を行っていますが、ソニーの活動もまた自然に影響を与えています。すべての生き物がバランスを保ちながら暮らしていくために、ソニーは自らの事業活動と地域貢献活動の両面から、生物多様性の保全に取り組みます。
どのような製品でも、資源の採取から、製品の製造、物流、使用、そして廃棄まで、ライフサイクルすべての段階で環境に影響を与えています。
ソニーは製品およびサービスのライフサイクル全般にわたって責任ある活動を行うために、ライフサイクルの各段階を6つのステージに分け、
環境負荷をゼロにすることを実現するための具体的なゴールを設定しています。
ソニーが持つ創造力や技術力を発揮し、製品へ環境配慮機能の導入を推進します。さらに、エレクトロニクス事業だけでなく、エンタテインメント事業など各事業領域において、それぞれの特色をいかし、地球環境への負荷低減に取り組みます。
地球環境への影響を軽減するため、ソニーは温室効果ガス排出量や廃棄物などの目標を全世界で統一して総量で設定し、工場やオフィスからの環境負荷を最小化します。原材料・部品サプライヤーや製造委託先にも環境活動を働きかけ、バリューチェーン全体の環境負荷低減に取り組みます。
製品のライフサイクルを通して、環境負荷を抑えるためには、原材料や部品の調達にも視野を広げる必要があります。ソニーは従来から化学物質の管理を調達先と共に行ってきましたが、省エネルギー、節水などの面からも調達先と協力し、環境負荷ゼロを実現するために、積極的に行動します。
製品や部品の輸送にも多くのエネルギーが消費されます。そのため包装材の小型化や積載効率の向上をはかり、輸送手段を環境負荷の少ない鉄道や船に切り替えることで、製品輸送に関するCO2排出量を削減し、環境負荷をゼロにすることを目指します。
企業の責任は「つくる」だけではありません。ソニーはお客様が製品を使い終わった後の処理までの責任を全うするために、リサイクルしやすい製品づくりはもちろん、地域社会のニーズに応じたリサイクルシステムを構築し、使用済み製品の回収・リサイクルと再資源化を推進します。
ソニーはこれまでも、創造力やイノベーションによって人々に楽しみや喜びを提供し続けてきましたが、環境面においてもその精神に変わりはありません。環境技術の開発を推進しながら、環境負荷低減につながるビジネスモデルの創出に取り組みます。
ソニーグループでは『ソニーは、環境中期目標を5年ごとに設定しながら、「環境負荷ゼロ」を目指しています。
環境中期目標の設定に際しては、達成年からバックキャスト(逆算)し、その時点で環境負荷がどのレベルになっているべきかを考え、各年度の目標内容に反映しています。
これにより、「環境負荷ゼロ」に向けて、活動の進捗から修正を加えながら、着実に行動することができます。
ソニーの環境計画「Road to Zero」の達成に向けて策定した環境中期目標である「Green Management 2025」において、喫緊の環境問題である気候変動への対応や、持続可能な資源利用などを加速するため、ソニーは、「製品の省エネ化・省資源化」、「さらなる再エネの導入」、「サプライチェーンとの環境負荷低減での協力を強化」の3つを重点項目としています。
気候変動目標については、世界的に気候変動リスクが顕在化・深刻化し、脱炭素化社会への移行に向けた対応が一層重要となる中、2022年に、スコープ1から3までを含むバリューチェーン全体でのネットゼロ目標を2050年から2040年へ前倒しし、また、スコープ1、2の排出は2030年までにネットゼロを目指しています。
