ソニーでは、土・日曜日・国民の祝日および、年末年始（12月30日～1月4日）等を一斉休日としています。休暇については、年次有給休暇が勤続年数に応じて、初年度は17日、最大で年間24日が付与されます。また、年次有給休暇の10日間分は、「フレックスホリデー」として計画的に設定し取得することが可能で、設定にあたっては連続取得が推奨されるなど、休暇を取得しやすい環境が整備されています。
フレックスホリデーの取得は定着しており、上司含め、業務スケジュールに合わせて長期の休暇を取得する社員もたくさんいますので、休みやすい環境です。
ソニーでは、労働基準法に従って、1ヵ月間で、平日の時間外労働（残業）時間と、休日に出勤できる回数に限度を設け、その限度を超えない超過勤務（残業）の管理を基本としています。もちろん、業務が繁忙になる時期には、所定の社内手続きを経て、それ以上の超過勤務（残業）を行うこともあります。ちなみに、ソニーグループ (株)の2022年度平均残業時間は25.1時間でした。
原則、入社後はフレックスタイム制としてご自身で始業・終業時間を決め、自律的に業務に取り組んでいただきます。 その他にも多様な勤務制度・休暇制度を導入しており、部署によって業務が繁忙になる時期もありますが、その翌月は業務量を抑えるなど、メリハリのある働き方をしています。
社員一人ひとりが、よりよい会社生活を送れるように様々な相談窓口を設けています。例えば、人事では仕事、異動やキャリアプランの悩み、職場の人間関係などに関する相談を受けています。セクシュアルハラスメント、男女雇用機会均等法に関する相談などは「社内相談窓口」と「社外相談窓口」に分けて対応しています。また、健康相談・こころの健康相談・禁煙相談・フィットネス相談など社員の健康に対する相談窓口があり、医師（産業医）・看護職（保健師・看護師）、外部の専門家が相談に応じています。社員自身のこと、家族のことでも相談可能です。
ソニーには創業以来、個人を尊重する風土が根づいています。上司からの仕事の指針はありながらも、社員は自分なりの意思や工夫、チャレンジ精神を仕事の進め方に反映する自由度があります。とはいえ、これはもちろん責任も伴うことですし、仕事で困ることもあるかもしれません。そういう時には上司や先輩やチームメンバーに遠慮なく相談してください。ソニーには個人を尊重する風土と同時に一人一人に寄り添い一緒に考えてもらえる環境もあります。このような意味において性別関係なく皆が働きやすい会社だと言えます。
また、自分の職場だけではなく他部署の女性社員とも広くネットワークを構築していくことも可能です。キャリアについて相談してみたくなった時などには、同性である女性マネジャーや先輩社員から経験談を聞いたり、同僚同士で情報交換をする場に参加することで、ヒントが見つかったり、元気が出ることも多くあります。
もっと詳しく知りたい人は、以下のコンテンツもぜひご覧ください。
ダイバーシティ&インクルージョン
子育てサポート企業認定 (くるみん認定) 取得
女性活躍推進法に基づく認定制度「えるぼし」取得
従来から社員がそれぞれのライフスタイルに応じて能力を最大限に発揮できるよう、仕事と家庭生活の両立を重視し、職場から遠ざからずにキャリアを築くための柔軟な勤務制度の導入や職場環境の整備を行っています。
ソニーでは、出産した女性全員が育児休職を取得し、95%以上が復職、男性社員も1年間の育休や、パートナーと交代での育休など、それぞれの家族の形に合わせた育休の取得が増えました。「育児休職」との併用も一部可能な育児休暇制度(20日間の有給休暇)、妊娠・出産・子育て・不妊治療・介護等の目的で取得できる「積立休暇」などの休暇制度があり、社員に広く活用されています。
更に、2020年からは不妊治療、介護、がん治療に関する支援まで拡充し、ソニーの両立支援制度として「Symphony Plan」を発表しました。
このように、ソニーには上司をはじめ一緒に働く職場メンバーの理解やサポート、また、制度を活用しやすい風土、環境がありますので、子育てと仕事を両立する社員もたくさんいます。
このような制度や支援の充実が評価され、東京都労働局から子育てサポート認定事業主として「くるみん」認定を取得、働きながら育児や介護に取り組める両立支援制度が評価されイクメン企業アワード2017(厚生労働省表彰)グランプリを受賞しました。2023年には不妊治療と仕事との両立に取り組む企業として「くるみんプラス」の認定も取得しています。
もっと詳しく知りたい人は、以下のコンテンツもぜひご覧ください。
やりたい仕事にチャレンジしながら、育児にも責任を持って取り組む（社員インタビュー）
シンフォニープラン
ソニーは経営方針の一環として、多様性をイノベーションの源泉、成長の推進力と位置づけ、多様な個性をもった人材を適材適所で登用していくことが重要だと考えています。なぜなら、それぞれの社員がお互いの違いを認識し尊重することで、最大 限に能力を発揮できる環境が作られると考えているからです。 男女・年齢・国籍・障がいの有無などの属性はもとより、性的指向、ものの見方や考え方、物事の進め方など、自分と異なる価値観を理解し、それを受け入れることで、これまでになかった新たな価値、イノベーションを生み出す原動力になり、変革 へと繋がります。 その切り口として、女性活躍推進（キャリア構築やワークスタイル支援等）、障がい者の雇用・活躍推進（障がいを感じない感じさせない環境作り、グループ全体でのノウハウ共有等）およびグローバルな人材活用（地域・国を越えた人材の流動化等）などを通して、組織内の多様性を維持し、お互いの違いを受け入れて成長につなげる風土作りを推進しています。
もっと詳しく知りたい人は、以下のコンテンツもぜひご覧ください。
ダイバーシティ&インクルージョン
